本会は、ICTやAI、クラウドなどの先端技術を活用し、生産性向上、効率化、環境負荷の軽減を目指す研究会です。高齢化や後継者不足といった農業が抱える喫緊の課題に対応し、精密なデータ管理や自動化技術を活用して地域農業の活性化に取り組みます。
私たちの強みは、農業生産者、農機企業、有識者、研究者に加え、食品メーカーなどの実需者が垣根を越えて連携している点です。出口を見据えた実際の圃場試験や情報共有を通じて、現場に即した持続可能な次世代農業を推進しています。今後は、これまで進めてきた精密農業の取り組みをさらに発展させながら、さらに幅広いスマート農業分野へと活動を広げていく考えです。
これまで培ってきたISOBUS技術やデータ解析のノウハウを基盤に、以下のような取り組みを進めています。
2024年4月
土壌サンプリング
2024年6月
地力マップの試作
2024年10月
収量モニタの撮影試験
2024年11月
可変播種圃場試験
2025年5月
可変播種MAP作成
2025年5月
可変播種本番実施
2025年9月
収量坪堀調査
2026年2月
収量MAP作成
スマート農業研究会は、農業機械の開発者や農業生産技術の有識者との連携を基盤とし、AIやクラウド、ISOBUSなどの先端テクノロジーを取り入れた技術開発を進めています。圃場ごとの条件に応じた可変播種や可変施肥を実現することで、農業の効率化と生産者の収益向上を目指しています。
近年は、多大なコストと手間のかかる土壌サンプリングに代わり、BASF社の「ザルビオ(xarvio)」など衛星データに基づく地力マップの活用へと移行し、より実用的な可変播種の運用を進めています。既存のポテトプランターをISOBUS対応へと電動化・改造した実証試験では、地力に合わせて株間を24cm、27cm、30cm、33cm等に制御。大樹町の圃場における検証では、「地力が高いエリアでの密植」が、収量および最終的な手取り額の向上に寄与する可能性がデータとして示されました。
さらに、収穫作業においてはハーベスタに独自のカメラと解析プログラムを組み合わせた「収量モニタ」を搭載し、実測総重量との誤差わずか0.7%という極めて精緻な収量マップの生成にも成功しています。
当研究会では、こうした活動を通じて得られた知見やノウハウを、動画コンテンツとして会員向けに随時公開しています。参加者の皆様からのフィードバックを基に技術やツールを継続的に改善し、現場で真に実践可能なソリューションの提供を目指してまいります。
今後は、これまで軸としてきた精密農業の実証をさらに重ねていくとともに、その枠にとらわれない幅広いスマート農業分野へと活動を広げ、次世代の農業を支える取り組みに挑戦していきたいと考えています。